弁護士、税理士、公認会計士——長時間のデスクワークや繁忙期対応が続く専門職の方にとって、「運動を続ける環境を整える」ことは思いのほかハードルが高いものです。
そのような状況を受け、原宿駅前の経営者向けパーソナルトレーニングジム『FRACTAL WORKOUT』が、士業・専門職領域の健保組合・国保組合・医療機関を対象とした運動療法連携相談を開始しました。
◆◇医師の処方に基づく運動療法が、医療費控除の対象になる場合があります[1]
『FRACTAL WORKOUT』は厚生労働省が定める健康増進施設および指定運動療法施設として、病名があり医師が治療上の必要性から運動療法を適当と判断した方を対象に、処方内容に基づく運動療法に対応しています。
指定運動療法施設で医師の処方に基づき運動療法を実施した場合、一定条件のもとで施設利用料が医療費控除の対象となる場合があります[1]。
高血圧症・脂質異常症・糖尿病・虚血性心疾患などで医師から運動療法を勧められていても、一般的なフィットネス施設では継続が難しかった方や、プライバシー性の高い完全予約制の環境を希望する方にとって、選択肢が広がる取り組みと言えそうです。
◆◇士業・専門職領域の組合や医療機関との連携導線を整備
今回の取り組みでは、税務会計監査事務所健康保険組合や東京都弁護士国民健康保険組合のような、士業・専門職領域の健保組合・国保組合・専門職団体・医療機関に向けて、施設情報の掲載や医師処方に基づく利用フローの整理、加入者向け案内導線の構築など、幅広い連携相談に対応します。
あわせて、法人向けサービス『BODY PALETTE』を活用した組織単位の健康状態把握や健康経営優良法人認定に向けた実務支援も相談可能で、繁忙期後のケアや従業員向け運動施策を検討している士業法人・監査法人・法律事務所にも対応しています。
なお、医師処方に基づく運動療法と法人向け健康経営支援は明確に分けて運用されており、個別の医療費控除の適用を保証するものではないため、対象可否は医師の処方内容や税務上の要件をもとに確認が必要です[1]。
まとめ
施設の詳細や連携相談の流れは、公式サイトよりご確認ください。
健保組合・国保組合・医療機関・士業法人の担当者の方は、問い合わせ窓口からも相談を受け付けています。
公式リンク
・公式サイト：[FRACTAL [WORKOUT]](https://fractal-workout.com/)
・法人向けサービス：[BODY [PALETTE]](https://body-palette.com/)
注釈
[1] 指定運動療法施設での医療費控除の適用は、医師の処方内容・実施内容・証明書類・税務上の要件等に基づき個別に確認が必要です。
適用を保証するものではありません。
