熱中症対策を産官学で加速。大塚製薬ら9機関がコンソーシアムを設立

6月5日、熱中症対策を産官学の連携で加速させる新たな枠組みが動き出しました。

国立環境研究所・環境再生保全機構・民間企業・団体が一堂に集まり、「熱中症対策産官学連携コンソーシアム」が設立されています。

気候変動により夏の暑さが年々増す中、私たちの暮らしに直結する取り組みとして、注目しておきたいニュースです。

◆◇研究機関と民間が手を結んだ、熱中症対策の新しい連携体制

このコンソーシアムの発起人機関には、アース製薬・大塚製薬・日本生命保険・株式会社ホリプロなど9つの機関が名を連ね、環境省が協力機関として参加しています。

国立環境研究所が運営事務局を担い、共同研究・啓発活動・日本の熱中症対策の世界への発信という3本柱で活動を推進していく予定です。

行政や研究機関、そして熱中症の課題を抱える団体をつなぐ推進力として機能することが期待されており、研究成果が実際の社会の場に落とし込まれていく流れが生まれそうです。

毎年「今年も暑い」と感じながらも、職場や学校での対策が追いついていないと感じている方にとって、こうした官民一体の動きは心強いニュースではないでしょうか。

◆◇30年超の知見を持つ大塚製薬が、コンソーシアムに持ち込む役割

大塚製薬は30年以上にわたり、スポーツ・学校・暑熱環境下の職場など幅広いシーン・年代を対象に、水分・電解質補給の重要性を伝える啓発活動を続けてきた実績を持ちます。

全国800以上の自治体との健康に関する包括的な連携協定を結んでいるほか、2023年には環境省初となる熱中症対策推進に関する連携協定も締結しています。

コンソーシアムでは、こうした水分・電解質補給に関する研究成果や啓発活動を通じて培った知見を共有・提言する役割を担う予定です。

「熱中症対策アンバサダー®」講座の主催や、小中高の教職員向け教材・高齢者向けVRプログラム「FACEDUO 熱中症対策VR」の提供など、年代やシーンに合わせた正しい情報の届け方をすでに実践していることから、子どもから高齢の家族まで幅広い世代を持つご家庭にとっても関連情報が届きやすくなることが期待できます。